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イスラム同胞団を作ったのも大英帝国。

アイルランドが不法滞在のパキスタン人24人を強制送還する飛行機内で、豚肉たっぷりの「フルアイリッシュブレックファスト」を提供した件が話題に

ハラール食の指定が抜け落ちた結果、豚ソーセージ・ベーコン・ブラックプディングが堂々と出てきたらしい。

不法移民対策に本気出し始めたアイルランド、なかなかやるな。砂川泉

トランプ政権の財務省が標的としたのはイランではなく、シティ・オブ・ロンドン——「No Money for Terror」の真実

財務長官スコット・ベセント（Scott Bessent）が2026年5月18日のG7「No Money for Terror」会合で発した警告を、多くの者がイラン制裁の文脈で捉えた。

しかし実際の標的は、欧州に巣くうシェル企業、中東のシャドーバンキングネットワーク、そして西半球の麻薬カルテル——すなわち、シティ・オブ・ロンドンが長年支配してきたオフショア帝国とその麻薬テロネットワークだった。

ベセントは明確に述べた。「本気でテロ資金を断つなら、言い訳の余地はない（no room for excuses）」。

この発言の直後、財務省（OFAC）はイラン関連ネットワークに対する新たな制裁を発表した。報道はイランを強調するが、住所を見れば真実が露呈する。ロンドン住所の企業が複数含まれているのだ。

ロンドン住所が隠しきれなかった制裁対象企業

最近のOFAC指定から具体例：

  • Mousavi：ヒズボラ資金調達ネットワーク、ロンドン住所。
  • Thriving Times International：為替取引ネットワーク、ロンドン住所。
  • Global Fortune Shipping Limited および Science Obedient International Company Limited：石油・LNGタンカー運営、ロンドン住所。
  • Sparkling Courage Limited：タンカー企業、英国海外領土・英領ヴァージン諸島拠点。

これらは「イラン制裁」の名目だが、ベセントが英国財務大臣レイチェル・リーブスにのみ「Operation Economic Fury」について警告を発した事実と符合する。シティ・オブ・ロンドンはテロ資金、麻薬マネー、影の金融の中心地として機能してきた。

ホワイトハウスの対テロ戦略が暴いた「ムスリム同胞団」の根源

5月上旬に公表されたホワイトハウスの対テロ戦略は、さらに明確な爆弾発言を含んでいた。トランプ大統領は、アルカイダ、ISIS、ハマスを含む現代の全ジハーディスト集団が一つの組織——ムスリム同胞団——に遡ると断言した。

同胞団は「カリフ制再建と非ムスリム殺戮・奴隷化」を目的とする現代イスラム主義テロの根源であり、その支部を外国テロ組織に指定し、世界中で壊滅させる方針だ。

同胞団の「種を植えた」のは誰か？

1928年、エジプトのイスマイリア（英国スエズ運河会社と英国軍の拠点）で、英国情報機関が同胞団を設立・支援した。創設者のモスク建設にスエズ運河会社が関与し、以後、同胞団は英国（および米国の「弟分」）の情報機関により、中東の民族主義運動に対する不正規戦の道具として利用されてきた。

これは帝国の経済・戦略的利益を守るための古典的な「分断統治」だ。 ロバート・ドレファス『Devil’s Game』やマーク・カーティス『Secret Affairs』（元チャタムハウス研究員による英国公文書に基づく）で詳細に裏付けられている。

トランプ政権が指定したエジプト・ヨルダン・レバノン支部は、まさに英国外務省の機密文書で「運用資産」として記録されたものと一致する。カーティスが最近の英国外務省との接触文書を情報公開請求したところ、「公衆の利益」を理由に拒否された——帝国の利益であって、国民の利益ではない。

ベセントの「言い訳の余地なし」とホワイトハウスの同胞団壊滅宣言は、同一の矢印を指す：ロンドン

Dope Inc.（麻薬帝国）への最終戦争

ベセントが麻薬カルテルを名指ししたのは偶然ではない。トランプ政権は「Dope Inc.」——英国起源の200年にわたるアヘン戦争以来の麻薬・金融複合体——との本格戦争を開始した。

国家麻薬対策戦略は、過去5年間の米国人薬物過剰摂取死を50万人近くとし、第二次世界大戦・朝鮮戦争・ベトナム戦争・イラク・アフガン戦争の米軍死者合計を上回ると位置づけている。これは「戦争」だ。最近の勝利：

  • コロンビアがTDA（外国テロ組織指定）の最高幹部を米国に引き渡し（ラテンアメリカ初のテロ罪 extradition）。
  • プエルトリコ連邦大陪審がLa Familia Nunca Mueraに対しRICO法適用で23件起訴——組織全体を一網打尽。
  • メキシコ：シナロア州知事Rubin Rocha Moyaを米NY南区が起訴（エル・チャポの息子らと癒着）。メキシコ政府も同知事の銀行口座凍結と米機関との情報共有強化を実施。

これでFBI、DEA、ATF、HS、CBPがメキシコ国内で本格作戦可能になった。Kash Patel FBI長官が強調する通り、トランプ政権は「全戦線」で本物の戦争を戦っている。

真の敵は明らかになった

イランは表向きの標的だが、本質はシティ・オブ・ロンドンが操る不正金融・麻薬・テロの複合ネットワークだ。英国帝国は200年以上、不正規戦（麻薬とテロ）で諸国を支配してきた。

トランプ政権はこれに真正面から挑んでいる——関税、産業復興、国家主権、金融浄化を通じて。Promethean Actionはこれを「アメリカン・システムの復活」と位置づけ、単なる暴露ではなく、トランプの経済革命を支える運動を構築している。

敵は影から表舞台に引きずり出された。今こそ、これを終わらせる時だ。

参政党

🟦神谷「東大で予定されていた私の講演が、爆破予告・殺害予告、入り口には座り込みといったもので開催できない事態になってしまって16日は東大の学園祭自体が中止ということになってしまいました。我が党は2022年の参院選の時から度重なる街頭演説妨害や嫌がらせを受けてきまして、ひどい時には鉄状網を体に巻いて体当たりされたり、
スモークをたかれたり、今でも拡声器をいくつも持ってきて騒音出し演説を聞けなくするという妨害を受け続けています。

しかし現行法でなかなか対応が難しい面があり、妨害者の行動がどんどんエスカレートしてきて今回に至っていると我々は感じています。
演説を妨害する公演を中止させるといったことは、完全な言論封殺であり民主主義の根幹を脅かす行為だと思います。総理はこういった事態をどのように感じておられるか
防止策についてのお考えあるかお聞かせいただきたいと思います。

🟦高市「例えば選挙の時にですねスモークを焚いたり演説をしている時にすごい騒音を出したり、これは本当に自由な選挙活動を妨害するものです。現在の公職選挙法でも自由妨害罪がございます。それからまた虚偽の発信をするといったこともですね、公職選挙法に抵触するというものでございます。

この規制をさらに強くするかどうかということなんですけれども、これはやはり民主主義のあり方に関することですから国会で各党各会派のご議論もいただかなければなりません。表現の自由との関係もあります。日本国憲法に公共の福祉に反しない限りといった文言もございますので、様々な現状を調査した上で法的な対応が必要なときには、ぜひ国会から御提案をいただきたいと思っております。

🟦神谷「私も協議会で話し合いたいんですけど、SNSとかに関しては皆さん声を上げられるんですが、なかなか有形力の行使みたいなところでは、皆さん直接被害を受けていらっしゃらないかもしれませんがちょっと姿勢が甘いんですね。ぜひ総理の方からもそういったところもしっかり検討するように要請をいただきたいというふうに要望しておきます」

国民を安心させて下さい

【以下文字おこし】
🛑神谷「政府側から育成就労など個別の制度の人数枠は作っているというが、国全体で外国人の労働者や、その家族の受入れの上限は決めていないと考えている。少子化に歯止めがかからず、毎年90万人人口が減っている現状の中、上限なく外国人を受け入れていくと日本が移民国家になってしまうのではないかという国民の声をたくさん聞いている。総理は去年、一度ゼロベースで考えますということが発信されており、私も含め多くの国民が期待をしています。ぜひ今からでも外国人の労働者の受入れに上限の検討をいただきたいと思いますがどうでしょうか。

🛑高市「確かに国民の皆様の中に不安です、不公平感が生じているということをよく理解していまして外国人の受入れのあり方に関して検討が必要です。必要ということで小野田大臣を担当大臣にして今鋭意具体策が検討されています。現在も育成就労とか特定技能1号これには受け入れ上限を設けております。

御党の場合はおそらく特定技能2号に上限がないという考えなんだと思うんですが特定技能2号の受け入れも特定技能1号の受入れ上限においてそれを設定するときに考慮はされております。限定がないというわけではございません。ただ今日本にお住まいの外国人の方々というのは永住者ですとか、日本人の配偶者がおられるまた家族留学生様々な在留の形でいらっしゃいますので、社会保障や教育も含む諸課題を整理した上でしっかりと対応策を作ってまいります。特に在留管理の適正化在留資格の在り方ここはしっかりと検討させていただきます」

🛑神谷「国民のすごく強い関心事でありますので、人口動態も計算しながら、しっかりと計画を作っていただきたい。国民を安心させてください」

高市早苗 「帰化歴の公開は『法の下の平等』の観点から慎重に考えるべき。帰化された方は日本人なので」

いや、国民の命と税金を預かる権力者ですよ…？ スパイ防止法もない日本で「平等」を盾に 過去の国籍を隠せたら、有権者はどうやって 国を乗っ取りから守ればいいんですか。

イスラムはイスラム。力づくで屈服させる側と、とりあえず侵入するための穏健派

イスラムの力づくが既に日本でも始まっている

何も言わないので彼らは許容していると思っている。

浜松でも

日本の浜松で、銅泥棒が複数の神社の屋根を剥ぎ取り、市の文化財に指定された神社建築も含まれる。 被害の修復には、神社にとって数百万の費用がかかるだろう。地元住民の多くは、日本中でこんなことが起きていることに衝撃を受けている。

自殺するぞと脅迫し立てこもる

実は背景の数字がもっとエグい

入管庁の公式統計『送還忌避者』ランキング
1位はずっとトルコ国籍

2020年12月 426人
2022年末 669人
たった2年で243人増えた
マジかよ！

2025年5月 入管庁が「不法滞在者ゼロプラン」を発表
強制送還を倍増

2023年改定入管難民法で『仮放免』はほぼ認められなくなった
代わりに『監理措置』が導入された

それでも収容→送還拒否→脱走未遂のサイクルは止まらない

2007年以降 入管施設での死亡は13件
うち自殺は5件

被収容者1人あたり年間数百万円の税金が使われて
結果が今日のような3時間半の大騒ぎ

ゼロプランで何が変わったの？
最初から入れるなよ！

これ異常じゃない？

ムスクに潜入

マジで一歩間違えたら、 今こうしてポストできていません。 日本の警察が介入する事態にまで発展した、カメラが捉えた恐怖の一部始終をすべて公開します。 これは今の日本で起きたガチのリアルです。絶対に見てください。

こういう奴らが来る、覚悟が必要

オランダでは、イスラム系準軍事組織が我々を征服しイスラム化するために猛烈に訓練を行っている。 「Alhamdulillah、アッラーの意志により軍隊は成長している。まもなく世界を征服するだろう、インシャアッラー」。

MOHAMMED HIJAB、英国とヨーロッパに対する冷徹な脅威を発する ☪️

ムスリム勢力は結果そのものにならねばならないと彼は警告、5000万人の強力なコミュニティに支配せよと命じる！ 🤔

「私たちの数は膨大だ。ヨーロッパには5000万人のムスリムがいて、多くのムスリム多数派国家よりも多い。もし私たちが一つの国なら、世界でトップ10～15に入るムスリム国家の一つになるだろう。私たちは大きな存在だ。だからムスリム・コミュニティは結果そのものにならなければならない。」

「彼らに思わせろ：『このコミュニティをいじくったら、どうなるんだ？』と。私たちは優位に立っているのだから、優位に振る舞い始めなければならない。」

これは曖昧なレトリックではない。直接的な警告だ：ムスリム勢力を、挑戦する者すべてに結果を強いる力として扱え。人口統計的な支配を誇示し、サラフィ風の勇気を呼びかけることで裏打ちされている。

ヨーロッパの指導者と市民は、彼らがこれを公然と言うとき、耳を傾けなければならない。数字はすでに膨大で、しかも急速に増え続けている。イスラムは対等な条件での同化などしない。それは拡大し、支配する。

眠りながら歩くのをやめる時だ。

私たちが誰なのか、私たちの国が何を体現するのか、そして誰が本当にここに属するのかを決めるんだ。ヒジャブが約束する結果が現実になる前に。

彼らは計画をはっきり教えてくれている。信じろ。

満足度91％、これ以上の手厚い援助はいらない

令和7年「在留外国人に対する基礎調査」、 報告資料はなんと1120ページ。 在留外国人の91％が「今の生活に満足」。 理由トップは「居住環境が良いから」38％。 日本の環境や制度の恩恵を受けながら、さらに不満や改善要望を細かく吸い上げ、今後の政策に反映していく流れなんでしょう。 しかも資料は年々ボリュームアップ。

「多文化共生」関連施策が拡大していることを感じます。 概要後半の自由意見には、さらなる配慮を求める声も。 読んでいて正直クラクラします。 日本人の不安や負担をよそに、誰のための「共生」が進められているのか。 まず優先して守り、声を聴くべきは自国民ではないでしょうか。 出入国在留管理庁 「令和7年度 在留外国人に対する基礎調査概要資料」より

カナダも終了

保険使えよ、保険で帰れ

▼補償内容
・遺体搬送
・防腐処置（エンバーミング）
・航空輸送
・書類手続き
・現地葬儀

費用は数十万〜数百万円になる事も。

そのため、

・海外旅行保険
・外国人労働者向け団体保険
・イスラム保険（タカフル）
・モスクの相互扶助

などで保障。

特に出稼ぎ労働者の多いイスラム圏では
「遺体の本国送還」はかなり一般的な補償項目。

↓↓
日本にいる土葬墓地推進派の人たちに教えてあげてください

京都もヤバくなってきた

仕事に対する考えが違い過ぎて許せない

こんな奴らに解体をやらせないでください！ こんな不真面目な外国人は、全員解雇し、帰国させてください。 こいつらが不法滞在者かどうかをチェックしているのかも、気になりますね。 左側の一人だけ真面目に作業してますね。その他は、重機の外国人含め、ヘルメット安全靴なし。 叱る権限がある現場監督がいないのが、最近の価格破壊解体現場です。

外人の囚人たちに東京の掃除をやらせろ

エルサルバドルのナジブ・ブケレ大統領が、自国の囚人たちにビーチの清掃とエルサルバドルの美化をさせ、建物に座ったままにしておく代わりにそれを成し遂げたとして称賛されている。 これが犯罪者への対処法だ！

種子の危険

結果、自家採種する農家が法的に追い詰められる可能性が急浮上しています。 私たちの税金で育ててきた在来種・固定種が、多国籍種苗企業の 「知的財産」に変わろうとしています。 形は同じでもゲノム編集で遺伝子が破壊された種を高額で買わされ、自然の叡智が詰まった完全な種が失われていく——。

種は人類共有の財産。 土地の記憶、気候の記憶、何百年も生き抜いてきた生命力そのものです。 この美しいカレンデュラの畑から、豊受自然農が本気で警鐘を鳴らします。 種を守るのは、今しかありません。 自家採種の大切さを、ぜひ広めてください。 動画を最後まで見てシェアいただけると嬉しいです。

全ての苛立ち、混乱に対する答えを彼らは用意している

聖書

独り言

シドニーの眩い日差し、潮の香り、そして重厚な木造のエレベーター。

一人の日本人ギタリストが、かつてない緊張の中でステージに向かう。

伝説のベーシストとの邂逅、こだわり抜いた音作り、そして前週のトラウマ。

すべての感情が、ヘザーのカウントによって解き放たれる——。

圧倒的な筆力で描かれる、音楽と情熱の物語。

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