トランプが「日本イスラム共和国」といった。
トランプ大統領、トルコでのNATOサミット出席の真実とプーチン大統領との85分間電話会談
2026年7月7日、NATOサミットがトルコで開催された。トランプ大統領は当初、このサミットをほぼ欠席する意向だったが、開催地がトルコだったため出席を決めたと本人が明言した。
「もしトルコでなければ出席しなかった。私の友人である大統領（エルドアン）がいるからだ」と述べている。
サミットでは、トランプ大統領に対しては礼砲による正式な歓迎が行われた。他の出席者には財務大臣レベルの対応だったのに対し、トランプだけが特別扱いを受けた。
この事実は、単なる形式を超えたトルコとの関係の深さを示している。しかし、本当の核心はサミットそのものではなく、2日前の7月4日に行われたトランプ大統領とプーチン大統領の85分間に及ぶ電話会談にある。
会談では、プーチン大統領がまずトランプ大統領とアメリカ国民に独立記念日を祝賀した。そして、ロシアがアメリカの国家形成に果たした歴史的な貢献を振り返り、両国が共有する歴史的遺産の重要性を強調した。
米ロ両首脳は、この共通の遺産を大切に守る必要性を確認したのだ。ヨーロッパ諸国は依然として対ロシア強硬路線を維持し、「戦争準備」を叫んでいる。『エコノミスト』誌も欧州とNATOは戦争に備えよと主張し、ウーシュラ・フォン・デア・ライエンやマーク・ルッテらが産業動員を促す記事を掲載している。
しかし、エルドアン大統領とプーチン大統領は、欧州エリートが見ようとしない現実を明確に認識している。それは、冷戦構造の終焉と新たな多極的世界秩序の到来だ。トランプ大統領の外交は、NATOの官僚的儀式や欧州の反ロシア妄想に縛られることなく、実際の大国間関係を重視している。
トルコという橋頭堡を通じて、ロシアとの現実的な対話を進め、アメリカ第一の利益を守る戦略である。この動きは、欧州中心の旧来の同盟関係が崩れつつあることを象徴している。
トランプ大統領は、歴史的事実と現実の力関係に基づき、21世紀の地政学を再構築しようとしている。プーチンとの電話会談は、その象徴的な一歩だ。
【トランプ節炸裂】イランとの覚書は終了？「あいつらは嘘つきのクズだ」🎯
ホルムズ海峡での緊張激化を受け、トランプ大統領が記者会見で怒りを爆発させました。 「イランとの停戦やMOU（覚書）はもう終わりだ。 あんな人間のクズどもと付き合うのは時間の無駄。 核を持たせたらためらわずに使う正気じゃない連中だ」 とバッサリ。
「核開発放棄」の合意を交わした直後に、外へ出てメディアに「そんな話はしていない」と平気で嘘をつくイラン側の不誠実さを激しく非難。 「自国の抗議デモの市民を5万4000人も機関銃で虐殺しているペテン師だ」と切り捨てました。
「私の人生はすべてディール（取引）で大成功を収めてきたが、イランだけは話が別。違う世界の人間だ」 と決裂を宣言。
これ以上の融和を拒否する強硬発言により、米イスラエルによるイランへの攻撃が一気に激化する可能性がでてきました。 👉トランプ大統領、仕事を終わらせろ！！！
米国は、イランの石油輸出の主要な海港であるカルグ島を押収することを検討中
そこには3,000万バレルの石油が貯蔵されており、その石油輸出の90%がそこを通っています。
「昨夜、私たちはカルグ島を攻撃しました。一部を破壊しました。私は、『石油には触るな、なぜならカルグ島を占領するかもしれないからだ』と言いました。
私たちはカルグ島を占領するかもしれません。そして、彼らにはそれに対して何もできないのです。」
イランがNATO/EU/ロンドン金融街犯罪コンツェルンの代理政権であったことを理解すれば、ほとんどのNATO諸国がイラン脅威の終焉に対して極めて非協力的だった理由が、非常に簡単に理解できる
Jack Straw 彼らが非協力的だった理由を知っている。 彼が彼らが非協力的だった理由を知っていることを知っている。
そして、彼は彼らに、自分が彼らが非協力的であり続けることを知っていると告げている。ハバナ、キエフ、テルアビブの他の代理政権を排除するために動くときだ。
一般の人々はこの出来事がいかに重要かわかっていませんが、トランプはここでディープステートを挑発しています
トランプはディープステートの傀儡であるアサドを排除し、アル・シャラー率いる新政権がトランプを支援してシリアの核物質を回収し、ISISを排除しました。トランプはディープステートがイスラエルを攻撃するために利用する計画だった、イランのシリア内衛星核施設を破壊しました。
トランプがアル・シャラーと会うたびに、彼はディープステートに、自分が彼らの世界征服という小さな計画を挫折させたこと、そして彼ら全員を永久に牢獄にぶち込む証拠を持っていることを思い出させています。
ユランウム・ワン。一切が核物質を中心に回っています。
レポーター：シリアをテロ支援国家リストから削除するつもりですか？ @POTUS：「そうするつもりだよ、そうだね… なぜしない？ 彼は素晴らしい仕事をしてきた。」
インドは詐欺師の国だ
もうこれ以上は許さない、と宣言しているのです。
もしあなたがそのH-1Bビザ・プログラム（高度専門職ビザ）を悪用しようとしていたなら、アメリカ合衆国への入国は許可されない。本日、連邦労働省が、H-1Bビザ制度を悪用しようとしている外国人詐欺師たちに対して、数十件に及ぶ召喚状の発付と調査を開始したことを、誇りを持って発表します。」
アメリカにそんな詐欺師がいるのなら、日本にいても不思議ではない。そして、このH-1Bビザを利用していた多くはインド人だった。一方で高市総理は先日、インドと高度専門職ビザによる受け入れ拡大を表明した。これが何を意味するのか？
イタリアでガンビア出身の移民の両親に生まれた22歳の男性が、ミラノで55歳の男性を20回刺した後、逮捕した警察官に対して「楽しかったよ、出たらまたやるよ」と語ったとされる。
55歳の被害者は手術を受け、すでに危篤状態ではなくなった。
ロザラムだけで1,400人以上、全国では25万人規模の被害（最近の議員報告）。
しかし最大の問題は警察・自治体・児童福祉が「人種差別」とのレッテルを恐れ、加害者の出自を意図的に無視したことだ。
被害者の訴えを放置し、加害者を取り締まらず、逮捕されても起訴を避けるケースが相次いだ。
結果として被害が長期化・拡大したのである。
これが「多文化共生」の実態である。
日本も技能実習生・留学生・不法滞在者への甘い政策を続け、移民を増やし続ければ、必ず同じ轍を踏む。
既に川口市などでは少女や女性をレイプしたクルド人が不起訴になっている。
日本人女性と子供の安全を守るため、移民政策を根本的に見直し、少子化対策を最優先にすべきだ。
良いニュース
仁木副大臣は『厚労省として土葬を推進することはない』と言ってくれた。基本的に現状維持だろう」との事ですが、この連名の要望書は現状維持から更に踏み込んでるので、是非こちらを採用してもらいたい。
土葬に関して
①制度的拡充を行わない
②例外措置の拡大を認めない
③外国人が日本滞在中に死亡した場合、遺体を母国へ送還する方針を徹底する
④永住許可の申請に際し、火葬受容など意向書を提出させる
⑤地下水資源の保全が不可欠な地域で、規制・禁止措置を制度上に位置付ける
これがそのまま採用されればかなり効果ありますよ。
土葬への圧力があるので、ここらでキッチリ方針を固めておきたい。
この発言は間違いではないだろう
日本がNATO/EUに寄っている事、グレートリセットを成し遂げようとしている事。それを考えれば、大英帝国の手下として水面下で同盟国アメリカに対して何をしているか分からないという牽制をしたのかも。あるいは、これから日本がしようとしている背信に目を光らせているぞという意味かも。
イランの正式な国名である「イラン・イスラム共和国」というべきところを言い間違えたとみられる。
『日本イスラム共和国』から約1時間にわたって米空母に向けて111発のミサイルが発射された」
政府はこういうマフィアを大量輸入して日本民族を滅ぼすつもりだ
どうせ不起訴だろ
県が満面の笑みで『共生を茨城のチカラに🤝』ってPRしたその日の夜に、不法滞在の大麻農園が摘発されるの、もはや極上のブラックジョークだろ…。
これは絶対に真実を追求しなくてはならない
・亡くなる前、対立する派閥や後援会から「いじめまがいの圧力や威圧」を受けて極度に病んでいたという生々しい証言
・「うつ病による自死」だとしても、ここまで人を追い詰めた権力闘争の闇に対する地元民の怒りと恐怖
・さらに、その圧力をかけていたとされる側の人間が、次の市長選にシレっと関わろうとしているという地獄のような展開
※あくまで「地元で飛び交っている証言」であり真偽は不明だが、これが事実なら胸糞悪すぎる。
警察が「事件性なし」で処理した不可解な死の裏で、ドス黒い権力闘争と嫌がらせで人が壊されていたのだとしたらヤバすぎるだろ…。
ヤクザに殺された？
【表のシステム】地方から吸い上げられる行政予算約34億円 ── 前市政が計画していた、都心ゼネコンへ還流する予定の「建て替え総事業費」約25億7,000万円 ── 新市長が物価高騰ルールによって直面した、公約（改修案）の「現実的試算額」
【裏のシステム】聖域で循環する組織犯罪の巨大資金約1,000億円以上 ── ヤード・産廃の一斉規制によって、裏組織が「これから」失うとされた「利権消滅リスク額」約800億〜1,200億円 / 年 ── 鉄板の塀（ブラックボックス）の内部で、裏の資金を表の売上に変えていた「外国人ヤード等の年間不透明流通額」約3,000億〜5,000億円 / 年 ── 北関東の土地（アジト・シャブ御殿）を買い叩くための圧倒的な原資となった「覚醒剤の年間推定密輸・密売売上」
【下妻市長、遺された所信表明演説が重すぎる…】
オトイケさん 彼が手掛けようとしていた政策を見ると、地方政治のリアルな重圧が見えてくるぞ↓
・長年の課題だった「市民文化会館」の改修に向け、わざわざ庁内に特命の『プロジェクトチーム』を立ち上げ、急ピッチでメスを入れようとしていた。
・さらに巨大な「砂沼サンビーチ跡地」の活用について、所有者である【茨城県】を相手に、施設の解体交渉を真っ向から進める矢先だった。
「決断と実行力」を掲げ、地方で一番ドロドロの利権が絡む『ハコモノ改修と巨大跡地』に、身を削ってまで切り込もうとした市長。
彼がいなくなった今、この巨大な跡地と税金の使い道、次の市長は一体どう扱うつもりなんだ？
リプに市長の覚悟とプレッシャーが伝わる「所信表明演説」の続きを貼っておきます。
ワクチンのアルミが免疫細胞に集中していた
ここで重要なのは、このアルミニウムはワクチンに含まれる人工のナノ粒子であるという点です。
体内に入ると、免疫系はこれをどう処理すればいいのか分からず、過剰に反応してしまいます。
免疫系はマクロファージという清掃係を血中に放出して対処しようとするんですが、マクロファージ自身もアルミニウムの扱いに困り、そのまま脳まで運んでしまうことがあるんです。
その結果、脳内で免疫の暴走のような状態が起き、慢性的な炎症が続いてしまいます。
実際に、他の理由で亡くなった自閉症の方の脳を調べた研究でも、脳の腫れや炎症が確認されているんです。
この研究を発表したのは、英国キール大学のエクスリー教授です。
教授は、生死に関わる状況を除いて、
アルミニウムを含むワクチンの接種は避けるべきだと述べています。
これは小児期に受ける予防接種の大部分に当てはまる内容なんです。
皆さん、事実を知らないご近所のママ友に教えてあげてください。狂人と思われて日本人の子供を増やすには仕方ない。
90％のベトナム人が国保を払ってないらしい
太陽パネル
2008年、ネット黎明期の終わり頃の投稿に多くの真実が含まれている
この頃のネットは匿名という認識でした。正直に発言できる場所として、皆が言いにくい事を言ってました。
SNSが始まってから、アカウント暴露が増えました。またリテラシーなどと、発言にブレーキが掛かるようになりました。
今の感覚で下の記事を読むと「狂言かもね」思うかも知れません。実際、そうかも知れませんし、そうであって欲しい。でも、当時を知る者としては、十分あり得ると言えます。
聖書
独り言
ネット時代とプリネット ⑤ 僕はこう見ている——大きな構造への私見
ここまで四本、事実と体感をできるだけ分けて書いてきました。凍結された日のことは事実です。反応が薄いと感じることは体感です。この最後の一本は、その両方を踏まえた上での、僕の解釈です。事実の報告ではありません。そのことを、最初に断っておきます。
僕はこう見ています。
便利さと引き換えに、僕らは管理されることを受け入れさせられてきた。
「安全のため」「治安のため」という言葉は、いつも同じ形をしています。デジタルIDが普及すれば、盗難や詐欺から守られる。監視が強化されれば、犯罪から守られる。そう言われるたびに、僕らは少しずつ、自由の一部を差し出してきました。
一つ一つは、小さな譲歩に見えます。
でも、積み重なると、大きな地図になります。
グレートリセット。世界経済フォーラムが2020年に公に掲げたアジェンダです。コロナ後の経済と社会を「再設計」する、という趣旨で発表されました。岸田、石破もこれを成し遂げるんだ、と公言しました。
欧米のように大量のアジアとアフリカイスラムを輸入するのは、社会と文化を破壊し、カオスを創出し、混沌からの新しい世界秩序で管理するためでしょう。
表向きの説明は、格差の是正や、持続可能な社会の実現です。ただ、僕にはこう見えています。
「再設計」という言葉の裏で、実際に起きているのは、混乱と管理の強化です。コロナ、ワクチン、選挙、そして言論の凍結。これらが、まるで一つの流れの中で、同じ時期に、次々と起きた。偶然だと言われれば、そうかもしれません。でも、僕の実感は、そうではありません。
これは、公開された文書の中身そのものというより、その文書が掲げる理想と、実際に地上で起きていることとの、隔たりについての僕の解釈です。証明はできません。それでも、ここに書いておきます。
僕が凍結され、シャドーバンされたと感じているのも、この地図の中の、小さな一点だと思っています。個人の不運ではなく、構造の一部として。
日本政府は、Xに対する投稿削除要請の件数で、世界最多という数字を何年も更新し続けています。要請の多くは犯罪対策だと説明されています。それは事実として、そうなのでしょう。ただ、削除の基準そのものが、常に権力を持つ側の裁量に委ねられている、という点は、忘れてはいけないと思います。何が「有害」で、何が「誤情報」なのか。その線引きを、誰が決めるのか。
そこが、一番のポイントです。
線引きをする権利を持つ者が、言論の実質的な主導権を持つ。
これは、右か左かという話ではありません。どの政権であっても、どの国であっても、成り立つ構造です。
イーロン・マスクがXを買収したとき、多くのことが変わりました。賛否はあります。それでも、一つだけ、はっきり言えることがあります。彼がいなかったら、僕のような人間の声は、今よりもっと届かなかっただろう、ということです。一人の人間が持つプラットフォームの舵取りが、これほど多くの人の発言権を左右する。これ自体が、異常な状態だと、僕は思っています。
一人の富豪の気まぐれで、何十万人もの声の届き方が変わってしまう世界。
これが、健全な姿だとは、僕には思えません。
15分シティも、デジタルIDも、それ単体では、便利な制度かもしれません。都市計画として、行政効率として、それぞれに理屈はあるでしょう。でも、それらが「安全」「利便性」という同じ言葉で語られ、同じタイミングで、世界中で似た形で進められていくのを見ると、僕は警戒せずにはいられません。
これは、僕の解釈です。証明はできません。
ただ、ネット前の時代を知っている人間として、はっきり言えることが一つあります。
あの頃、僕らは不便でした。でも、自由でした。
今、僕らは便利です。でも、見られています。
僕らはもう元には戻せません。だからこそ、せめて、何が起きているのかを、自分の言葉で書き残しておきたいと思いました。
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