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温暖化は詐欺でした。気温を計測するのは、自然で原始的な場所であるという基準があるにも関わらず、96%が人工的で気温が上がる場所で計測されていました。

オバマのシェフが死亡

数多く所有するオバマの私有地の一つの池で、彼のパーソナル・シェフが溺死。オバマの所有する家から連絡があり、救急隊が出動した。彼は突然死したのか、それとも他殺?こんな記事をシェアしなくてはならないのは、彼の周りでは(トランプ以外の大統領も)不審死が多いからです。

減刑を求め寝返りか

デヴォン・アーチャーは、ハンターの親友でありビジネス・パートナーです。彼は6000万ドルの債権詐欺の罪で服役中です。バイデン親子の件で、証言する事になりました。

バイデンは以下のビデオでこう語ってます:「私は息子と海外での取引について話したことはありません」「私は息子と海外のビジネス取引について話したことはありません」「私は息子や兄や他の誰とも、彼らのビジネスに関係することを話したことはありません」

しかしアーチャーは、バイデンが24回以上は電話でビジネスミーティングをした事を証言する予定です。悪者どもの絆は意外に脆かった。

金融の根本的な再構築

エネルギー高騰は、ウクライナ戦争が原因であると報道されてますが、違います。それ以前から、その兆候が見えていました。彼らは偽の気候変動をでっち上げ、既存のエネルギーへの投資を止め、経済を破壊しています。

ラリー・フィンクは2019年にバイデンと会い、サポートを約束しました。そして気候変動詐欺がバイデンのもとに推し進められています。

ジェームズ・オキーフがCNNを暴露し、「コロナの後は気候変動をプッシュする」と言っていた通りになって来ました。

近年、世界各国の政府は急進的な政策を推し進め、それが世界的なエネルギー危機を煽っている。
エネルギー価格高騰の引き金となった決定を、単なる無能だと決めつけるのは簡単だろう。
しかし、世界的なエネルギー危機は、グローバリストのグリーン・アジェンダの名の下に産業経済を解体するという、西側企業や政界の長期戦略に都合よく合致している。
民主党のジョー・バイデン政権と欧州連合は、エネルギー価格の高騰はウラジーミル・プーチンとロシアのウクライナにおける軍事行動が原因だと主張している。
しかし、これは単純に真実ではない。ロシアが2022年2月にウクライナで軍事行動を開始する何年も前から、状況は膿んでいた。

2020年1月、経済的にも社会的にも壊滅的な打撃を与えたコビド封鎖の前夜、世界最大の投資ファンド、ブラックロックのCEOであるラリー・フィンクは、ウォール街の同僚や企業のCEOたちに向けて、投資の流れの将来について書簡を発表した。
A Fundamental Reshaping of Finance(金融の根本的な再構築)」という控えめなタイトルのこの文書の中で、フィンクは企業投資の抜本的な方向転換を発表した。

彼は、資金は “グリーン化 “すると宣言した。当時、ブラックロックの運用資産は約7兆ドルだった。フィンクは2020年に発表した書簡の中で、資金をグリーン・アジェンダ投資に振り向けると主張した。

フィンクは「近い将来、そして多くの人が予想するよりも早く、資金の大幅な再配分が行われるだろう」と宣言した。「気候変動リスクは投資リスクである」「すべての政府、企業、株主は気候変動に立ち向かわなければならない」

フィンクは、ブラックロックの投資家に宛てた別の書簡で、資本投資の新たなアジェンダを発表した。ブラックロックは、米国やその他多くの国の最大の電力源である石炭など、特定の高炭素投資からの撤退を宣言した。

さらに、ブラックロックは石油、ガス、石炭への新規投資を審査し、国連アジェンダ2030の “持続可能性 “を遵守しているかどうかを判断すると付け加えた。フィンクは、世界最大のファンドが石油、ガス、石炭への投資を中止することを明らかにした。

「利害関係者に対応せず、持続可能性リスクに対処しない企業や政府は、やがて市場からの懐疑的な見方を強め、ひいては資本コストの上昇を招くだろう」とフィンクは書いている。「気候変動は、企業の長期的な見通しを決定付ける要因となっている。

それ以来、エクソンモービルのようなCO2を排出する企業にペナルティを課す、いわゆるESG投資がヘッジファンドやウォール街の銀行の間で台頭してきた。

ステート・ストリートやバンガードなどの大手投資ファンドも “お目覚め “した。
これがブラックロックの力である。フィンクはまた、エクソンモービルの4人の新役員を獲得し、同社の石油・ガス事業の廃止に尽力させた。

2020年1月のフィンク書簡は、従来のエネルギー産業に対する大手金融の宣戦布告だった。ブラックロックは、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)の創設メンバーであり、国連が支援する投資家ネットワークである国連責任投資原則(PRI- Principles for Responsible Investing)の署名企業である。

このネットワークは、極めて腐敗しやすいESG基準(環境、社会、ガバナンスの要素を投資判断に活用し、ゼロ・カーボン投資を推進する投資家ネットワークである。企業のESGに関する偽データを客観的に管理することはできない。

ブラックロックはまた、バチカンが2019年に発表した炭素価格制度を提唱する声明に署名している。2020年、ブラックロックは40兆米ドルを運用する約400の投資運用会社で構成される「Climate Action 100」に加盟した。

その運命的な2020年1月のCEO書簡で、ラリー・フィンクは1兆ドル規模の世界の石油・ガスセクターへの巨大な投資中止を打ち出した。同年、ブラックロックのフィンクは、クラウス・シュワブのディストピア的な世界経済フォーラム(WEF)の評議員に任命された。

2019年6月、WEFと国連は2030アジェンダの実施を加速させるための戦略的パートナーシップの枠組みに署名した。WEFには、アジェンダ2030の17の持続可能な開発目標を含む戦略的インテリジェンス・プラットフォームがある。

2021年のCEO書簡で、フィンクは石油、ガス、石炭への攻撃を倍加させた。
「エネルギー転換が各企業の成長見通しにとっていかに重要であるかを考慮し、我々は各企業に対し、自社のビジネスモデルがネット・ゼロ経済にどのように適合するかの計画を開示するよう求めている」とフィンクは書いている。

ブラックロックの別の役員は、最近のエネルギー会議で、「ブラックロックが行くところには、他の企業も続くだろう」と語っている。わずか2年で、2022年までに世界中で推定1兆ドルの石油・ガス探査・開発への投資が終了する。

石油採掘はコストのかかるビジネスであり、ブラックロックや他のウォール街の投資家による外部投資の打ち切りは、石油業界の緩やかな死を意味する。

2019年末、当時精彩を欠いていた大統領選の初期に、ジョー・バイデン現大統領はフィンク氏と非公開の会合を持った。

フィンクは民主党候補に、”私は助けに来た “と言ったと伝えられている。

ブラックロックのフィンクとの運命的な会談の後、バイデン候補は “我々は化石燃料から脱却する… “と発表した。

2020年12月、バイデン候補は2021年1月の就任前にもかかわらず、ブラックロックのサステナブル投資部門グローバルヘッドであるブライアン・ディースを大統領補佐官兼国家経済会議局長に指名した。

ここで、2015年のパリ気候協定の起草でオバマのために重要な役割を果たしたディースは、エネルギーに関する「バイデン」の戦争を静かに形作った。

これは石油・ガス業界にとって破滅的である。

フィンクの部下のディースは、2021年1月の初日から大統領令で署名するための反石油措置のリストをバイデン新大統領に与えることに積極的だった。

その中には、カナダからテキサス州の製油所まで日量83万バレルを運ぶ巨大なキーストーンXL石油パイプラインの閉鎖も含まれていた。

民主党大統領はまた、北極圏国立野生生物保護区(ANWR)での新規租借を停止した。

バイデンはまた、ディーズが2015年にオバマのために交渉し、ドナルド・トランプ大統領が後に取り消したパリ協定にも再加盟した。

同じ日、バイデンは石油・ガス業界に1トン当たり51ドルのCO2を課す、いわゆる「炭素の社会的コスト」の変更に着手した。

議会の同意なしに純粋に行政府の権限で制定されたこの一手は、わずか2年前まで世界最大の産油国であったアメリカの石油・ガスへの投資に壊滅的な打撃を与えている。

さらに悪いことに、バイデンの積極的な環境規制とブラックロックのESG投資指令は、アメリカの製油所の能力を失わせつつある。

製油所がなければ、戦略石油備蓄から何バレルの石油を取り出しても意味がない。

バイデン大統領就任後の2年間で、米国はガソリンとディーゼルの精製能力を日量約100万バレル停止させた。

その一部はコビッド需要の崩壊によるもので、米国史上最速の減少だった。

しかし、操業停止は恒久的なものである。

2023年には、ブラックロックとウォール街のESGによる投資中止とバイデン規制の結果、さらに170万BPDの生産能力が閉鎖されることになっている。

2022年6月、シェブロンの最高経営責任者(CEO)は、ウォール街の激しい石油離れとバイデンの反石油政策を引き合いに出し、米国が新たな製油所を建設することはないだろうと宣言した。

クラウス・シュワブのWEFの理事であるラリー・フィンクは、EUに加わっている。

EU委員会の委員長である悪名高い腐敗したウルスラ・フォン・デア・ライエンは、選挙で選ばれたわけでもない超強力な委員会を率いるため、2019年にWEFの理事を辞めた。

ブリュッセルでの彼女の最初の主要な行動は、EUのゼロ・カーボン・フィット・フォー・55アジェンダを押し通すことだった。

これは、2022年2月のウクライナにおけるロシアの行動のはるか前に、EU内の石油、ガス、石炭に大規模な炭素税やその他の制約を課すものである。

バイデン政権におけるフィンクの詐欺的なESGアジェンダとEUのゼロ・カーボンの狂気が相まって、史上最悪のエネルギー危機とインフレ危機を引き起こしている。

プーチンがCBDCに署名

以前からデジタルマネーを導入する事に前向きだったプーチン。これだけは理解できませんでした。ついに彼は導入する法律に署名しました。導入といっても「義務ではなく任意」なので少し安心…

RFK Jrは CBDCは、「人類の奴隷化となる」「人口減少させる」と警告しています。昨日紹介した元WEFの告発者も、チップ埋め込みが必要となると言ってます。

プーチンのやり方は賢明なのかも知れません。両方をキープする事で、CBDCにどんな問題があるのか明白になります。

プーチン大統領、ロシアにデジタル・ルーブルCBDCを導入する法律に署名

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、中央銀行デジタル通貨(CBDC)の導入を進めており、政府の公式文書によると、7月24日にデジタル・ルーブル法案に署名し、法制化した。

プーチン大統領の正式承認により、デジタル・ルーブル法は2023年8月1日から施行される予定であり、1つの規則を除くすべての規則が施行される準備が整っている。しかし、他の国のCBDCの計画とは異なり、ロシアのデジタルルーブルは任意である。

第3条は、破産や相続などいくつかのロシア連邦法の改正を含み、2024年8月から施行される予定である。

重要な動きとして、ロシア政府はロシア中央銀行に対し、8月に予定されている実際の消費者による中央銀行デジタル通貨(CBDC)の最初の試験運用を開始する権限を正式に付与した。

当初は4月から開始される予定だったこの試験運用には、スベルバンクのような大手銀行を含む13の地方銀行が積極的に参加する予定だ。

新法に従い、デジタル・ルーブルのインフラはロシア中央銀行によって運営され、中央銀行はシステム内で保有されるすべての資産を保護する責任も負うことになる。

デジタル・ルーブルは、安全で効率的な決済・送金手段として使用されることを特に意図しており、投資目的には使用されないことに留意することが重要である。

現金ルーブル、非現金ルーブルと並ぶ第3の貨幣として機能するデジタル・ルーブルは、金融エコシステムにさらなる利便性を提供すると期待されている。しかし、ロシア中銀のエルビラ・ナビウリナ総裁は、デジタル・ルーブルの使用はロシア国民にとって完全に任意であることを明らかにしている。

個人はCBDCの潜在的な利点を受け入れるかどうかを決める自由がある。

この宣言は7月24日にナビウリナによってなされ、市民の意思に反してデジタル・ルーブルの導入を強制されることはないと断言した。彼女は言った:
「誰も強制的にデジタルルーブルを導入させるつもりはない。これは新たなチャンスです」

ロシア中央銀行のオルガ・スコロボガトワ副総裁によると、政府は2025年、あるいは2027年までにはロシアでデジタル・ルーブルが普及するとは考えていない。

このニュースは、ロシアの下院である国家議会が7月11日にデジタル・ルーブル法案を第3読会で可決した直後に発表された。その後、連邦議会は7月19日に法案を承認した。公式記録によると、デジタル・ルーブル法案は2022年12月に登録された。
RFK Jr:「キャッシュレス社会の企ては、人間を奴隷にすることだ

RFK Jr、キャッシュレス社会は人口減少につながると警告

民主党の大統領候補ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、現金をなくそうとする陰謀は地球を過疎化させ、残った人々をグローバリストのエリートのための心ない奴隷にする前兆であると警告している。

ニューヨーク・ポスト紙とのインタビューで、RFKジュニアは通貨と来るべき「デジタル・キャッシュ」時代について語った。

『The People’s Voice』が最近報じたように、グローバリストのエリートたちは、現金に代わるCBDCを導入し、社会参加を望むすべての人間の皮膚の下に埋め込むことを計画している。

RFK Jr.は「デジタルCBDC」の出現に警鐘を鳴らしているが、主流メディアの他の人々はこのテクノロジーの「利便性」を賞賛している。

エリートたちの「デジタル・キャッシュ」計画に対するケネディの警告は厳しい。CBDCは「コントロールと抑圧の道具であり、悪用されることは間違いない」

Slaynews.comが伝えている:インタビューの他の部分では、RFK Jr.はビットコインについての率直な見解を述べ、中央銀行のデジタル通貨(CBDC)に対する不安を表明し、人工知能(AI)に対する警戒の鐘を鳴らした。

ケネディは、「ビットコインと取引の自由を支持し」、個人が「ビットコインの財布、ノード、パスワード」を管理できるようにすることを計画している。
彼の世界では、マネーロンダリングを抑制するために、規制の枷は必要最低限まで削ぎ落とされるだろう。

水曜日、ケネディは大統領に選出された場合、米ドルをビットコインと貴金属で徐々に買い戻す計画を発表した。

7月19日に開催されたHeal-the-Divide PACのイベントでケネディは、金、銀、プラチナ、ビットコインなど、彼が「ハード・カレンシー」と呼ぶもので米ドルを支えることで、アメリカ経済を再び安定させることができると主張した。

「ドルや米国債をハード資産で裏付けすることで、ドルに強さを取り戻し、インフレを抑制し、アメリカの金融の安定、平和、繁栄の新時代を切り開くことができる。

ケネディは、このプロセスは段階的なもので、計画の成功次第でドルの裏付け額を調整すると説明した。

「私の計画は、非常に、非常に小さく始めることだ。おそらく、発行される国庫短期証券の1%を、金、銀、プラチナ、ビットコインなどのハード・カレンシーで裏打ちすることになるだろう」

さらにケネディは、ビットコインから米ドルへの転換をキャピタルゲイン税の対象外にすると宣言した。

ケネディはまた、バイデンが提案した30%という恐ろしい暗号税とも角を突き合わせた。
共和党のライバルであるフロリダ州のロン・デサンティス知事も同じ考えだ。

彼の不穏な空気は単に暗号通貨の領域にとどまらず、人工知能も同様に彼の批判的なレンズの中に取り込まれていた。

ケネディは、言論の自由を擁護するイーロン・マスクのような人物を引き合いに出して、AIの世界的な活用を呼びかけた。

彼が予見したように、その前兆は重大である。

彼は、AIが悪用され、”物語をコントロールし、幻想を作り出し、私たちの行動を監視して
行動を指示し、コンプライアンスを強制し、最終的には人類を奴隷化する “ために使用される可能性があると警告している。

温暖化詐欺

先週、親友と話しながら「温暖化とか言って、本当は温暖化してないんじゃないか?」と親友が疑ってました。まさにその通りの情報が暴露されました。温度計の96%が、人工的で気温が高くなる場所に設置されていたと言うのです。

そして自然環境に置かれた温度計は、より低い気温を記録しているという…

実はNOAAの気温計測基準は「自然の原始的な環境で計測されなければならない」となっているにも関わらず、人工的な環境で計測していたというチープな詐欺でした。

衝撃的な研究結果:気候データの96%が不正 – The People’s Voice

気候データの96%が大規模なデマであるという研究結果

パニックを誘発するような「気候緊急事態」の主張のほとんどは、「96%の不正データ」に基づいている、という衝撃的な新研究が発表された。

ハートランド研究所のベテラン気象学者アンソニー・ワッツは最近、気象と気候全般に関する大規模な調査を終えた。ワッツは国内各地を訪れ、気象機器を点検し、世界中の過去の気象データを調査した。

ワッツは、北米全域で発生している山火事は目新しいものではなく、主要メディアの主張とは裏腹に気候変動とは無関係であることを発見した。

ワッツは、21世紀に入ってから、山火事の発生件数は過去に比べてはるかに少なくなっている、と指摘する。

ワッツによれば、気候変動活動家たちは、実害がどのようなものか、それをどのように軽減するか、どのように人々を助けるかに議論を集中させるのではなく、この機会に煙の原因を “気候変動 “のせいにしようとしている。

現実には、地球がわずかに温暖化するにつれて、山火事の頻度も深刻さも減少している。
山火事の頻度が減るにつれ、わずかに残っている山火事を気候変動のせいにするのはナンセンスだ…。

専門家の査読を経た研究結果や検証された衛星観測によれば、長期的、中期的、短期的に見ても、地球が適度に温暖化するにつれて山火事の頻度や被害が減少していることは疑いの余地がない。

その理由として考えられるのは、世界の海からの蒸発量が増加し、その結果、世界的な降水量がより頻繁になったことである。

しかし、この話の最も気がかりな部分はそこではない。

地球が示した “緩やかな温暖化 “について論じる場合、その主張は確かなデータによって裏付けられなければならない。

しかし、ワッツ博士が全国の気象観測所を調査した結果、平均気温のごくわずかな変化を定量化しようとすると、利用可能なデータはほとんど役に立たない可能性があることがわかった。

90%以上のデータが “破綻”しているため、温暖化に関する主張は完全に欠陥がある、とワッツ博士は警告する。

その理由は、NOAAが頼りにしている温度計の大半が不適切に設置され、メンテナンスされているという現実である。

そのため、人為的に高い気温が記録されているのだ。

ワッツはこう説明する:

腐敗した気候観測所:気候変動を測定するために使用されている米国の気温観測所の約96%が、米国海洋大気庁(NOAA)が公表している基準で “許容範囲内 “であり、”破損していない “と見なしているものを、実は基準を満たしていないことが判明した

ハートランド・インスティテュートが発表したこの報告書は、米国の “公式 “陸上気温データに貢献しているNOAA気象観測所を衛星と直接訪問調査によってまとめたものである。

調査によると、これらの観測所の96%が、都市化の局所的な影響によって破損しており、アスファルト、機械、その他の熱を発生させる、熱を閉じ込める、あるいは熱を強調する物体に近接しているため、熱バイアスが生じている。

NOAAが公表している基準に基づいて正確な気温を測定するためには、温度計は野原や森林、丘の上などの自然で “原始的 “な場所に設置されなければならない。

しかし、ワッツ博士の調査によって、NOAAの温度計の90%以上が不適切な場所に設置されていることが明らかになった。

96%が駐車場やビルの上、レンガの壁など人工的な環境に設置されている。

レンガ、アスファルト、その他の人工的な建材が人工的に熱を閉じ込め、収集されたデータに “温暖化バイアス “をもたらしているのだ。

自然環境に置かれた温度計は、より低い平均気温を記録する。

都市や駐車場、高速道路が温暖化しないと言っているわけではない。明らかにそうなのだ。

しかし、それは地球全体が温暖化しているからではない。

母なる自然に任せておけば、母なる自然が捕獲し保持する以上の熱を、私たちが捕獲し保持するようなものを作っているからなのだ。

これらの地域には、自動車、ヒーターやエアコン、地下鉄、より多くの人々など、気温に影響を与える人工的なものも複数ある。

悲しいことに、これらの事実は、いわゆる “気候危機 “に関する企業メディアの報道では無視されている。

地球の気温が上昇していないことを示すデータは、”気候担当長官 “ジョン・ケリーやプライベートジェットで旅する彼の友人のような人々にとっては金にならないので、彼らがそれを支持するのを聞くことはないだろう。

NWOは陰謀論-ハラリ

「物事を単純化する連中の好む、単純な論理に過ぎない。しかし世界はそんなに単純ではない」NWOで人類を奴隷化するという問いに対し、ハラリはそう答えました。ただ、彼自身の過去の発言で「奴隷化」「大量人口削減」を明らかにしているので、どうにも無理があります。上層部から「愚民の恐れを取り除け」と命令が下されたのでしょうか。

ワクチン

ようやく勢いがついて来た感じがします。NHKで取り上げ、地方でも救済認定や後遺症の苦しみの報道が目につきます。Twitterでもトレンドになっています。

解剖医に100%ワクチンではないと言われても、覆される可能性がある事に驚きました。河野さんは、夫をワクチンで亡くしましたが解剖医に100%関係ないと言われました。それでも認定されたのです。

大変な道のりですが、この勝利はこれまで有耶無耶にされてしまった人達の、救いに繋がる気がしました。やはり役所では、身分をわきまえる事が大切かと思います。こちらが上で、あちらが仕える立場である事を、態度と憲法で主張しないと、何もやろうとしないのが公務員だと思います。

独り言

ミニマリズムとは、「より少ないモノを所有し、暮らすというライフスタイル」と言われます。でもそれ以上のものがあると思います。そうでなければ、なぜ多くの人が今、魅了されているのでしょう?

「人生のコントロールを取り戻す」事が出来るからです。なぜそれが可能なのでしょう?

「妨げとなるモノを削除する事で、価値を感じているモノの価値を、意図的に高める事ができる」からです。「自分の価値観優先」の生き方となります。それが、人生をコントロールする事につながります。

自らの意図でデザインするライフスタイルとなります。ところで妨げとは何でしょう?簡単な例を一つあげると…

毎日、どれだけ宣伝広告を目にするか、意識した事はありますか?テレビ、ネット、看板、チラシ、その他…意識しなくても、沢山目にしている事は分かります。実に不快な音を発したり、不快な色で攻めてきます。

なぜでしょう?知って欲しい、気に留めて欲しいからです。あなたの意識を奪おうと必死です。

別に買う気もないし、欲しくなくても、投げかけてきます。目にしても、気にも留めないかも知れません。それの何が問題なのでしょうか?

同じ宣伝に何度も触れると、無意識のうちに刷り込まれていきます。テレビや電車、看板などでよく見かけるものが、その戦略です。意識的に「受け入れない」という選択をしないと、やられてしまいます。

自分の時間、お金、エネルギーに対して、自分の価値観を優先します。「より沢山のモノを所有し、消費する事が成功、幸せの証」という消費主義文化に逆行するものです。「過剰なモノは重荷」と考えます。

所有への執着を捨て、妨げを取り外し、自分が価値を感じているモノ、コトだけに意識を集中します。だから単純に「より少ないもので生きる」とは違うのです。

自分の手に「人生のコントロール」を取り戻す事なのです。

そしてモノやコトを厳選した結果、人生の目的や情熱を発見するというものです。もちろんその逆も然りで、人生の目的や情熱のために、モノやコトを厳選する人もいます。

自分の手でデザインする、素晴らしい人生を生きるのです。その逆が「流される人生」です。「みんながやってるから」という人生。

どちらを選ぶかは、自分次第です。


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