テレビがワクチン集団提訴を報道しました。今までやらなかったのに、突然始めたのには裏で何かやっているのでしょう。しかし、今はここから突破口を広げるしかありません。
主流メディアが報道するワクチン集団提訴
本日提起した訴訟の概要は次のとおり。
令和６年４月１７日、新型コロナワクチン接種後死亡者のご遺族８名、健康被害者５名計１３名が、国に対し、「新型コロナワクチン接種後被害の救済を求める全国新型コロナワクチン被害者及び被害者遺族集団訴訟」を提起し、東京地方裁判所に訴状を提出いたしました。
損害賠償請求額は、１名につき３３０万円、それとは別に予防接種健康被害救済制度の給付認定を受けながら、葬祭料のみの支給しかなされていない遺族原告の方が４８６２万円、１３名計９１５２万円です。
また、原告の方のお住まいの地域ですが、公表可能な１２名の方の居住地は、ご遺族である原告が、大阪府２名、岩手県１名、埼玉県１名、愛知県１名、福岡県１名、兵庫県１名、非公表１名、健康被害者原告が大阪府１名、岩手県１名、愛知県１名、千葉県２名となっております。
それでは、内容の説明をさせていただきます。
今回の集団訴訟は、国の不正義を問い、それを正すための訴訟です。 新型コロナワクチン接種後亡くなられた方々、後遺症被害を受けられた方々、そのほとんどはコロナワクチンを接種される際に、現に生じてしまった結果を予想もしておられなかったと思います。
それは何故か。
国が、総理が、ワクチン担当大臣が、コロナワクチンの効果については過大に煽り立て、逆に不利益な情報については、徹底的に隠蔽したからです。
首相、大臣、果てはユーチューバーまで登場する動画で、「感染防止効果」まであるかのようにワクチンの効果を最大限宣伝し、「家族、友達、恋人をコロナから守る」として、ワクチン接種の必要性が薄い若者にも、国は盛んに接種を呼びかけました。
その一方で、医療従事者の先行接種においても接種後数日の間に２０代女性含め次々と死者が発生し、その後も他のワクチンとは比較出来ないほどの副反応報告が相次いでいたことは徹底的に押し隠し、あたかも一過性の発熱や頭痛もしくは対処可能なアナフィラキシーしか副作用はないかのように装いました。
国民は、ワクチンの接種について「自分自身で決める」ため情報を与えられないまま、接種を決め、そしてある方は長引く後遺症に悩まされ、ある方は、数日のうちに突然の死を迎えたのです。
また、１回目や２回目の接種で体調不調となり、重ねての接種に不安を覚えていた被害者もおられました。
しかし、国が、国民や社会をいわば洗脳してしまった結果、接種についての強い同調圧力を受けて、やむを得ず接種をし、不安が不幸にも現実となってしまった方もおられます。 国の無責任は、これだけではありません。
このワクチンの副作用の特徴の一つは、体内の各所で強い炎症反応を起こしてしまうことによって引き起こされるワクチン起因性の自己免疫性疾患です。炎症によって、身体の免疫反応が自分自身を傷つけてしまうのです。
ですが、これにはステロイド投与などの極めて有効な治療法があり、ドイツなどでは治療を受けた方の９５％に対して功を奏しています。
ところが、日本では国の「ワクチンに副作用は存在しない」との刷り込みが医療機関にまで浸透してしまい、運動障害やだるさ、持続する頭痛などで満足に生活が送れなくなってしまった被害者達は、医師に「心因性」の一言で片付けられてしまい、放置されました。
国は国民に接種する努力義務まで課し、大宣伝を行って接種を呼びかけたのですから、ワクチンに不可避な副作用が発生することについても正面から向き合い、その治療を徹底することに努めるべきでした。
さらに、予防接種健康被害救済制度には重大な不公平が存在します。 国はこの新型コロナワクチン接種を開始するにあたり、予防接種法改正のための国会審議を行っていますが、その本会議における審議で総理が、不可避的に生じうる健康被害に対して、きちんと補償を行うと約束していました。
ところが、現在の健康被害救済制度では、たとえば若い世代の方が独身で単身で暮らしていた場合、ワクチン接種で死亡したと認められても、数十万円の葬祭料しか給付されません。
家族を養っていない高齢の方が亡くなっても一律４４２０万円の被害補償がなされるのに比較してあまりに均衡を欠いています。 こういった、国がこの３年間続けてきた新型コロナワクチン接種に関する国民に対する数々の「不正義」を正す、というのが今回の集団訴訟の目的です。
国は、新型コロナワクチン接種によって起きた大規模な薬害発生の事実を認め、正面から被害者の方々に、ご遺族に、そして国民に対して謝罪し、そしてその損害について適正な賠償をなすべきなのです。
それを国に行わせる手段は、裁判しかありません。 以上が、今回の提訴の概要です。この国に正義をもたらすため、皆様の応援を是非ともお願いいたします
水を濁して申し訳ないのですが、私はこのプランデミックを政治的検知から発信しています。
被害者の気持ちを考えると、今回主要メディアが一斉に報道した事実という側面では、これまでと流れが変わり感慨深いかと思います。
しかし、なぜ主要メディアが一斉に報道したのかその理由を考えなければいけません。
偶然一気にこんなに報道陣が来るのは、何か指示・方向転換・隠したい何かがあったからだと推測します。ガス抜きかもしれません。
日本だけ一連の報道には遅れがあるので、ただ海外に追いつく指示が出ただけかもしれません。
まずはこの一連の報道が今後も続くのかは観察する必要があります。
プランデミックはグローバル勢力が仕掛けたことであるのは明らかで、世界の構造を理解しないで一点だけで一喜一憂しても何も変わりません。
多角的に見て判断する必要があります。
厚生労働省 昨日（4/17）分を公表 予防接種健康被害救済制度
新型コロナワクチン分 新たに38名の死亡を一斉認定 合計の死亡認定数は561名に。
まだ573名分が審査待ちで、死亡の救済申請数は月50件ほどのペースで増加しています。
今回の死亡認定例の一部
・16歳 男 死亡 敗血症性ショック
・30歳 男 死亡 致死性不整脈の疑い
・55歳 男 死亡 重症くも膜下出血、右椎骨動脈解離
・58歳 男 死亡 急性死機能不全
国は「懸念は認められない」とし、今年度もワクチン接種は継続しています。
異常事態です。
疾病・障害認定審査会 (感染症・予防接種審査分科会新型コロナウイルス感染症予防接種健康被害審査第三部会) 審議結果 https://mhlw.go.jp/content/10900000/001246550.pdf
今だからこそ拡散すべき動画
ワクチン死は累計60万人に達するでしょう。健康被害に至っては、その100倍あるかも知れません。「え？バカ言うなよ、日本国民の半数もいる訳ないだろ」確かに、目に見えて障害を抱えてしまった人は、もっと少ないでしょう。
癌や脳梗塞、失明や鬱に至るまで、あらゆる病気を起こすのがこのワクチンです。だから接種してから何か発症した場合、それはカウントされるべきです。
また男性の種、女性の畑の被害は未知数です。政府は不妊検査を男性も無償にすると発表しました。これで追々、被害の大きさが分かるでしょう。どうせ「少子化の原因は男性にあった！男性の半数以上の精子に異常」みたいな報道がされるのでしょう。しかしその原因は追及されないでしょう。
ほとんどの国民は、ワクチンで発病しているのに気づいてないと思います。それを気づかせ、どれほど邪悪で、それが死刑に値する犯罪であるかを知らせる必要があります。
HK 無知は恐ろしいです。被害者の苦しみを知りながら、こんな発言は口が裂けても言えないでしょう。
ワクチンで殺されたと主張するのであれば司法解剖などを行い明確にワクチンが原因であることを示さなければならない。それが出来ないならただの被害妄想
国際的な科学者コンソーシアムによる包括的なレビューでは、COVID-19 mRNAワクチンの安全性プロファイルについて重大な懸念が提起された。
総説は、特定のトピックに関する最新の研究をまとめたもので、文献レビューや二次資料と呼ばれることもある。
Science Direct誌に掲載された総説「N1-メチル-プソイドウリジン（m1Ψ）：Science Direct誌に掲載された総説 “N1-methyl-pseudouridine (m1Ψ):Friend or foe of cancer?”は、免疫抑制と癌増殖に関与する可能性のあるワクチン成分-N1-methyl-pseudouridine (m1Ψ)の潜在的な意味について掘り下げている。
m1Ψはファイザー・バイオNTech社のCOVID-19 mRNAワクチンに組み込まれ、その有効性を高めている。 この成分は、in vitro転写（IVT）によりかなりの量の改変SARS-CoV-2スパイクmRNAを産生する手段として、mRNAワクチンに導入された。
この改変は、パンデミックの最盛期におけるワクチンの迅速な開発と展開において極めて重要であった。 しかし、この総説は、特にワクチンの免疫反応との相互作用や潜在的な発癌性影響に関して、この改良の長期的影響に疑問を呈している。
総説の要旨によれば、mRNAワクチンは重症化した疾病の転帰を減少させるという点では「効果的」であったかもしれないが、滅菌免疫は得られず、感染症が再発しやすいという証拠が示唆されている。
さらに重要な点として、mRNAワクチンにm1Ψが含まれると、主要な免疫学的経路が阻害され、体内の初期インターフェロンシグナル伝達が損なわれるようである。 インターフェロンは、身体の免疫システムが感染症や癌などの病気と闘うのを助ける天然物質である。
この免疫抑制は、スパイクタンパク質の効率的な合成を確保し、免疫の活性化を最小限に抑えることを目的としているが、がんの発生と転移を助長する環境を不注意に助長する可能性がある。
対照的に、この修飾のないmRNAワクチンは逆の効果を示した。 「この説得力のある証拠に基づき、がんや感染症を対象とした今後の臨床試験では、100％m1Ψ修飾のmRNAワクチンを使用するのではなく、免疫抑制を避けるためにm1Ψ修飾の割合を低くしたものを使用すべきであると提案します」と研究者らは述べた。
『The Gateway Pundit』紙は以前、米国癌協会が発表した最近の報告書によると、2024年に新たな癌患者が過去最高に達する見込みだと予測している。新たに200万人以上のがん患者が発生すると予想されている。
乳がん、前立腺がん、子宮内膜がん、膵臓がん、腎臓がん、メラノーマの6つのがんの罹患率が上昇している。 2022年、オハイオ州の弁護士トーマス・レンツは、国防総省の医療疫学データベース（DMED）から国防総省の医療費請求データを 提示し、ジャブ導入以来、軍人の健康に何が起きているのかという不穏な真実を暴露した。
レンツによれば、COVID-19ワクチンの急ピッチな展開以来、米軍ではいくつかの深刻な病気や障害の診断が天文学的に増加しており、なかでも最も懸念されるのは、ガンが3倍も増加していることである。
「例えば、流産は5年平均で300％増加した。たとえば、流産は5年平均で300％増加しています。がんは5年平均で300％増加しています」と、ロン・ジョンソン上院議員（共和党）が主催したワシントンDCでのパネルディスカッションで語った。
ウォール・ストリート・ジャーナル紙の報道によれば、医師たちは若者の癌の急激な増加に困惑しているという。 ジャーナル紙はこう書いている： “がん “は米国と世界中でより多くの若者を襲っており、医師たちを困惑させている。
連邦政府のデータによれば、米国における2019年の診断率は、50歳未満の人口10万人あたり107.8件となり、2000年の95.6件から12.8％増加した。昨年BMJ Oncology誌に掲載された研究では、50歳未満のがんが世界的に急増しており、北米、オーストラリア、西ヨーロッパで最も高いことが報告されている。
” この記事のどこにも “ワクチン “という言葉は出てこない。医師たちは「何が病気を作っているのか、どうすればリスクの高い若者を特定できるのか、その解明を急いでいる。医師たちは、運動不足、超加工食品、新たな毒素など、私たちの生活様式の変化が若い世代のリスクを高めているのではないかと疑っている。
医師は明白なことに目を向けるべきなのかもしれない。 英国で開業している著名な腫瘍学者であるアンガス・ダルグリーシュ博士は最近、医学雑誌『BMJ』の編集長宛に公開書簡を書き、「ブースト」された人々の間で癌やその他の病気が急速に進行していることから、「COVIDワクチン接種に関する有効なインフォームド・コンセントを優先テーマとする」よう同誌に求めた。
「mRNAを数週間投与すると自然免疫が抑制されるという報告は、現在までのところ、これらの患者はすべてメラノーマまたはB細胞ベースの癌であり、これらは免疫制御に対して非常に感受性が高く、実験室実験でmRNAによる抑制遺伝子の抑制が報告される以前のものであることから、あてはまるでしょう」とダルグリッシュ博士は書いている。
『Gateway Pundit』紙はまた、ベルギーのCOVIDワクチン推進派で、ベルギーのブリュッセル自由大学教授、内科学と免疫学を専門とするマイケル・ゴールドマン博士のケースも報じており、彼はmRNAワクチンがリンパ腫がんを悪化させる可能性を示唆している。
2021年9月22日、ゴールドマンはmRNAワクチンのブースター投与を受けることを熱望していた。免疫不全のまま化学療法を受けようとしていた彼は、Covid-19から十分に守られていないことを懸念していた。
増量後数日でゴールドマンのがん症状（寝汗、疲労感、リンパ節腫大など）が悪化した。 「このような3週間以内の癌の進行は、リンパ腫の自然経過について私たちが知っていることからすれば不気味なことであり、ゴールドマンは一刻も早くステロイドを必要としていた。
ゴールドマンは、ブースター注射が何らかの形でリンパ腫を悪化させ、5年以上生存できる可能性がわずか30％になったのではないかと疑い始めた」とニューズブレーク誌は報じている。
ブーストを受ける前は、リンパ腫はゴールドマンの左脇の下と首に限られていた。偶然にも、ゴールドマンは1回目と2回目のmRNAワクチンの投与を左腕で受けた。しかし、ゴールドマンは右腕でブースターを受け、リンパ腫はそこに現れ始めた。
” ニュースブレイクの著者であるMSC生物学専攻の学生シン・ジエヨンは、ある教授から、5年近く腫瘍のコントロールが良好であったが、コビッド-19ワクチン接種後に突然進行したステージIVの患者7人について聞いたことを報告した。
ワクチン推進論者のマイケル・ゴールドマン（当時66歳）は、ワクチンを接種した後に命にかかわる有害事象が発生したことを報告するかどうか、シン氏あたりに問われた。結局、ゴールドマンと彼の同僚たちは、その結果を公表することにした。
この症例報告は、ファイザー社のmRNAワクチン接種が、リンパ系を侵す稀で非常に侵攻性の高い癌である血管免疫芽球性T細胞リンパ腫（AITL）の急速な進行を誘発する可能性を示唆した。
これは非ホジキンリンパ腫（NHL）の一種で、T細胞、すなわち感染と闘う白血球が癌化し、異常をきたすことで発生する。 「我々の知る限り、これはSARS-CoV-2ワクチンの投与がAITLの進行を引き起こす可能性を示唆する初めての観察である。
この可能性を支持するいくつかの論拠がある。第一に、22日間隔で行われた2回の18F-FDG PET-CTで示された進行の劇的な速さと大きさである。このような急速な進行は、この疾患の自然経過では極めて予想外のことである。
mRNAワクチン接種は、排出リンパ節の腫大と代謝亢進を誘発することが知られているので、それが観察された変化の引き金になったと仮定するのは妥当である」と専門家は述べた。
オキーフ・メディアがホワイトハウスを実際に運営しているのは誰かを暴露
OMGのアメリカン・スワイパー・シチズン・ジャーナリストに「ジェフ（ザインツ）はカマラ・ハリス副大統領より権力があるか」と聞かれ、ロビンソンは「そうだ」と答えた。 ロビンソンはまた、オバマとヒラリーがまだホワイトハウスの舞台裏で関わっていると述べている。
グスマン@SBAIsabelの首席補佐官タイラー・ロビンソンは、グスマン長官がバイデンに選挙運動を行うよう指示しているため、「グスマン長官は閣僚の中で最も頻繁に出向いています。ほぼ毎週です」と詳しく述べている。
中小企業の経営者と話をするという名目で、グスマン長官は民主党員、特に激戦州の民主党員であるグスマン長官の選挙活動を支援するために国中を旅しているテスター議員は 「ホワイトハウスは、よし、どうぞ。テスター上院議員を招待してください。もう1人の上院議員は共和党員だから招待しないでください。2人の下院議員も共和党員だから招待しないでください、という感じでした」
このような行為は、ハッチ法の潜在的違反と見なされる可能性がある。ハッチ法は、連邦政府職員が党派政治運営に積極的に参加することを制限し、候補者への支持または反対の選挙運動を禁じている。
ロビンソン氏は、グスマン氏が「バイデン氏のスポークスマンとして」行動していると述べ、「…我々は民主党議員であれば面会するよう努める…そうすれば彼らの再選も支援できるからだ」と語った。
タッカー： 「米国政府があなたのエンジニアを秘密裏に雇おうとしたのですか？」
デュロフ： 「彼は私にそう言いました。彼らは彼に、バックドアとして機能するオープンソースのツールをアプリにコーディングするよう求めていました」
タッカー： 「米国がテレグラムのユーザーをスパイできるようになるのか？」
デュロフ： 「米国政府、あるいは他の政府かもしれない。バックドアは誰にとってもバックドアだからだ」
浸潤
デンバー警察官が潜伏細胞に関する情報を漏洩 どうやら、ここ米国民は、アジェンダ 21/2030 の国連の国境開放潜伏細胞作戦に気づいていないようです。
このビデオはアルカイダについて語っていますが、以下に中国共産党の潜伏細胞に関するリンクをいくつか示します。
これは皆さんが思っているよりもはるかに大きなものです。
•中国共産党はロスチャイルド銀行カルテルと陰謀団によって創設された http://themillenniumreport.com/2019/07/commun …
•米国の国境は広く開かれている http://nypost.com/2023/04/19/joe …
•中国共産党の突撃部隊が国境を通過 http://naturalnews.com/2023-07-20-chi …
•大量の軍隊に所属する高齢の中国人男性が国境開放を通じて米国に入国 http://americanmilitarynews.com/2023/08/video- …
•ロサンゼルスとニューヨークで中国共産党の「警察署」が発見される http://naturalnews.com/2022-12-08-sec …
•中国共産党とロシア軍がメキシコに？ http://m.youtube.com/watch?embeds_r …
•中国とロシアの軍隊がメキシコの軍事パレードに参加 http://youtu.be/QaVhpagnfaQ?si …
•中国共産党の「スパイ気球」が米国領空に出現 http://nytimes.com/2023/02/08/us/ …
•カナダの中国共産党軍 http://exonews.org/china-amassing …
•フェンタニルを含む麻薬が中国から国境を越えて流入 http://americanthinker.com/blog/2023/05/a …
•メキシコカルテルが中国共産党と協力 http://thegatewaypundit.com/2023/05/new-ev …
•米国企業への中国共産党の浸透 http://nypost.com/2020/12/13/us- …
•中国共産党の緑色レーザー光線がハワイ上空を照射 http://nypost.com/2023/02/11/gre …
•火災発生時のマウイ島上空のCCP衛星 http://m.youtube.com/watch?v=SpTOeM …
•バイデン一家は中国共産党に100%脅かされている http://nypost.com/2023/07/27/hun …
•WHOは中国共産党と結託している http://en-volve.com/2020/04/09/who …
ジェンダー教育の無いロシアに移住するアメリカ人
なぜ日本だけ黙っている
https://gendai.media/articles/-/56962?imp=0
終戦わずか2週間後「東京の慰安婦」は米軍のいけにえにされた。
東京だけで33か所。従業員は450人。ダンサー2000人。350人の「慰安婦」。ひとりの女性が最高で一日60人を相手にした、との証言もある。
当時、警視総監であった坂は、「RAAがあったおかげで占領軍兵士による強姦事件はほとんどなかった」と主張している。しかし、近年公開された米軍の極秘資料は、それがまぎれもなく“虚偽の申告”であり、実態はむしろ逆であったことを示唆している。
米兵による暴行事件は、8月30日にはじまり、RAAの営業によっても止むことがなかった。1945年11月中に発生した米兵の犯罪は、婦女暴行、強姦、盗み、おどし、たかりなど、554件に達している。報道が禁止されていたゆえ、一般に知られなかっただけなのである。（HK これは氷山の一角に過ぎないはずです）
聖書
独り言
Shawn Stevenson 「最高の脳と身体をつくる睡眠の技術」を読んで、睡眠に対する認識が変わりました。睡眠を「かけがえのない道楽」「五感を満足させるデザート」「心身からリラックスできるマッサージ」「特別な人とのデート」と表現してます。
そう捉えると、素晴らしいです。人生３分の１は睡眠です、せっかくなら意識して楽しむべきです。毎日の行為は食事だけではありません。仕方なく寝る、という認識から改めようと思いました。
準備を怠れば、失敗に向けた準備をしている事になる – ベンジャミン フランクリン
睡眠は最高のパフォーマンスに最も重要な準備と言えます。若い頃は睡眠不足でも大丈夫だと思ってましたが、今はもう無理です。食事を抜くよりも、ダメージが酷いです。医師を対象にした調査では、睡眠を十分とった医師と、そうでない医師とでは14%業務を終える時間が長くかかったそうです。
またミスをする確率は、20％以上高かったそうです。ミスってしまうと当然処理に時間がかかります。医師のようにミスが人の命にかかわる職業から、工場のライン仕事まで、みんながしっかり寝るだけで、ものすごい経済効果がありそうです。
ミスの後処理ほど面倒なものはありません。コストだけでなく、精神的ダメージも含めると、20％という数字はかなり大きいと言えます。睡眠不足で娘に対し寛容になれず、怒鳴ったりした事があります。
関係修復する為の時間と労力を費やす…身近な事ですぐに思い付きます。そんな事で怒るなんてバカだった、と自己嫌悪に陥るのもムダです。
そういう事があると、30分は過ぎるんじゃないでしょうか？もし30分余分に寝ていたら、回避出来ていたかも知れないと思うと…本当に寝た方がマシです。
寛容さを失うと即座に人間関係はまずくなります。その原因は相手にもあるのでしょうが、もしかしたら単純に寝不足だったとしたらどうでしょう？ストレスの多くは人間関係にあります。
相手を責めたり嫌な思いをしたくないですよね。予防策としても、質の良い睡眠を取りたいものです。でもネガティヴな理由でなく、睡眠を楽しむ努力をした方がいいと思います。
毎日の事だからこそ、幸せになる時間として捉えるべきだと。最初に書いたような、「かけがえのない道楽」「五感を満足させるデザート」「心身からリラックスできるマッサージ」「特別な人とのデート」という認識に変える事から始めてはいかがでしょう。
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