政府のカネ、つまり税金によって国民は殺され、更に殺そうとしています。そのために強力な言論統制を始める計画です。
警察は、スヌーカー トーナメント中にテレビの生中継で捕まったこの小児性愛者の行方をまだ追っています。何か知っている方や見かけた方は、サウス ヨークシャー警察署に通報してください。
12兆円
通常この推移を辿る動画は、ほぼ再生数の頭打ちで、せいぜい長期で1000〜2000再生にしかなりません。
なのに、100万再生超えとか行ってるのって不思議すぎるんですよね。 で、この医者が作った素人のパワポレベルのサムネと切り出し方で、100万再生以上って通常あり得ないです。
僕、100万登録超えのユーチューバーのコンサルとか動画プロデュースとか裏で何チャンネルも入っているので、死ぬほど動画の分析をする訳ですが、このこびナビの動画が伸びる理由が1つも見当たらないんです。
明らかにYouTube本体自体の露出とプロモーション込みの動画の可能性が高い。 しかも、普段忙しいはずの医者がずらっと11人もきっちりバランスよく取り揃えられている。
こんな事ができるのは、やはり政府→YouTubeというルートを辿って、大金が動いている以外理由が考えられないんですよね。
僕の分析、何か間違ってますかね？ これが医者が有志で自主的に集まって、ボランティアで結成されたチームだと思います？
マジで何十兆円も国民の税金使って、2000人以上死亡者を出してる戦後最大の薬害ワクチンを勧めるとか、ヤバすぎだろ。
これらの業務は特殊で専門家や各種SNSの特殊対応が発生するため、もちろん無報酬で行われるはずなどなく、PR事業者や代理店、そこを通じた医師等のキャスティングでプロジェクトが進んでいます。
僕も数十本近い動画をYouTubeから削除され、TikTokアカウント3アカ永久停止、インスタ、twitterでも削除・情報統制を食らっています。 おそらく使途不明金12兆円のうち、ほとんどはこうした意味不明の事業に使われ、つっこまれたらヤバいため全部不開示にするのでしょう。 とことんこの国のやることは腐ってますね。
「”内閣官房”の取組み」として、はじめしゃちょーと河野太郎大臣の動画が登場！https://youtu.be/Okqp1l98CR8
こびナビ
こびナビ 1-5 ワクチンの成分が「卵巣に蓄積する」と聞き、不安です。詳しく教えてください。
2021/02/19
ファイザー・ビオンテック社は、mRNAワクチンが接種後に体内でどのような分布をするか調べるため、ラットを使った実験を実施しています1)。ラットにmRNAワクチンを接種して48時間後まで観察した結果、mRNAワクチン の成分のほとんどは投与部位にとどまっていましたが、一部は肝臓にも分布していました。
接種されたワクチンのうち、肝臓へは最大18%が分布していましたが、卵巣に分布したのは全体の0.1%以下でした。他の臓器でもワクチン成分はわずかに移行しており、脾臓（1.0%以下）や副腎（0.11%以下）でも確認されていますが、これらは肝臓と比べると微量です。
これらの結果から、mRNAワクチンは卵巣にわずかに分布することはありえますが、長期間に「蓄積する」とは言えません。これまでの臨床試験や実用化後のデータからも、mRNAワクチンが卵巣に蓄積して生殖機能に影響を与えるとは考えられていません。
グラフェン
弱みを握られている政治家と医師たち
トランプ、RFK Jrを激しく攻撃
「ジュニア」に投票することは、どういった結果にも転ぶ可能性はありますが事実上の無駄な抗議投票であり、共和党員が彼の真実を知っている限り、民主党に対して不利になるでしょう
（訳注：つまり、本来にトランプに入れるべき共和党員がブレてジュニアに入れてしまったら、トランプから票を削る事になるぞ、と言う意味です）。
ジュニアは完全に「反武器所持」であり、極端な環境保護主義者であり、グリーンニュースキャマーズ（訳注：グリーンニューディール政策と言うべきところに「スキャム（詐欺）」を入れ込んだ皮肉です）であり、保守的だと見せかけています。
彼は大幅な増税派で、国境開放支持者、そして反軍・反退役軍人です。
投稿2 彼の過激化した家族は、彼が共和党員になることを決して許しませんし、彼の主要な「資金提供者」は誰も聞いたことがない副大統領候補（＝今日俺の別のツイートで触れたソロスの配下のニコール・シャナハンのこと）です。
彼女は自分を実業家、あるいは医者と称していますが、実際には、彼女のビジネスは夫の財布からお金を抜くことでした！
彼女はジュニアよりもはるかにリベラルで、真剣に考慮すべきような人物ではなく、ただ金を山のように持っているだけであり、当選チャンスのない候補者（注：RFKJrのこと）を選挙名簿に載せるためにのみ存在しています。
投稿3 私はニューヨークでRFK Jr.と一緒に住んでいて、彼が（当時の）クオモ知事を説得して、非常に悪意のある環境政策を採用させるのを見ました。
アップステートニューヨーク（ニューヨーク州のカナダ国境側エリア）では、オハイオやペンシルベニアなどがニューヨークのエネルギーを奪う一方で、掘削や水圧破砕
（訳者注：天然ガスや石油を地下の岩石層から抽出するために用いられる手法）が許可されませんでした。
このため、その地域全体、特にアップステートニューヨークやニューイングランドではエネルギー価格が急騰し、カリフォルニアを除き、米国で最もエネルギー費用が高い地域になりました。なお、カリフォルニアは最悪の知事、ギャビン・ニュースキャム（訳注：本当は「ニューサム」）によって運営されています。
私なら、ジュニアよりもバイデンを選びますね。そのほうが、私たちの国が崩壊するまでもう1、2年長く持ちこたえると思うからです。ただ、どちらにせよ（この二人なら）終わりですけれど。
RFK Jrのワクチンに関する見解は偽物で、彼の候補者としての全てが偽物です。民主党員にはRFK Jr.を与えておきましょう。彼らにはRFK Jrがふさわしい！
** こりゃすげぇワ。トランプとRFK Jrの両推しは流石にもう続行不能じゃないですか？いや、アクロバティックな理屈を聞いてみたい気も少しはするんだけど、俺的にはもうそろそろ「本性」を見せてほしいですわ。
トランプ選挙運動のリーダーがどっぷりワクチン派
トランプ氏は衝撃的な声明を発表し、RFKジュニア氏よりもバイデン氏を支持すると宣言し、ワクチンに関する自身の見解は偽物だと述べた。
そうなると、トランプ氏がなぜコロナワクチンの惨事を認めようとしないのかという疑問が湧いてくる。特に、同氏は2014年にワクチンと自閉症の関連性についてツイートしていたことを考えるとなおさらだ。
トランプ支持者のトム・レンツは、その理由は彼の選挙運動リーダーがスーザン・ワイルズだからだと考えている。
ワイルズは大手製薬会社と深いつながりを持つ、舞台裏で影響力のある人物だ。 彼女はまた、ファイザー、ギリアド、GAVI、国連財団を代表するマーキュリーLLCという会社でも働いています。
レンツ氏は、これは国民にとって非常に重要な問題だと警告している。多くの人々がこれらの予防接種で職、友人、家族、愛する人を失い、自分たちに行われたことを決して忘れず、許さないだろう。
ワクチンに限った事ではない
RFKジュニアが誰もが聞くべき重大な警告を発する 「民主主義において最も悪いことは言論を検閲することです。批判者を黙らせることができる政府があれば、どんな残虐行為も許されるのです」
ケネディが次に言ったことは恐ろしいものだった。
「現在、製薬会社は、COVIDに関する公式見解に異を唱える医師や科学者を検閲することを許しています。しかし、私は長年この業界に携わってきたので、大手IT企業がそれを逃れられるとわかれば、次は石油会社が批判者を検閲する番になるとわかっています。石炭会社、化学会社、加工食品業界。他のすべての会社もそれに追随するでしょう。私たちが「それでいい」と言ったら、魔法のランプから魔人を解き放ったようなものです」
言論統制へ
223ページに上る分量だが、事前に意見書を出したのは1人（全国知事会副会長）だけで、即日了承された。偽情報対策について議論がなされたかは不明だが、議事録は後日公開される。
同日から2週間（5月7日午後6時まで）、パブリックコメント（国民や事業者からの意見提出）を受け付けた後、5月の次回会議で最終案をとりまとめる予定だ（改定スケジュール資料）。
政府行動計画改定案は「準備期」「初動期」「対応期」の３つの段階に区分している。このうち「偽・誤情報」対策はリスクコミュニケーションの一環として、いずれの段階でも行うものとして位置付けられている。
感染症危機では様々な情報が錯綜し、不安、偏見・差別等が発生しやすく、偽・誤情報が流布するおそれがあるとし、平時（準備期）から、各種媒体を活用した偽・誤情報に関する啓発のほか、偽・誤情報の拡散状況等のモニタリングも行い、「科学的知見等に基づいた情報を繰り返し提供・共有する等、国民等が正しい情報を円滑に入手できるよう、適切に対処する」と記されている。
監視の対象は「例えば、ワクチン接種や治療薬・治療法に関する科学的根拠が不確かな情報等」と例示されているが、範囲を限定しているわけではない。
実施主体は、内閣感染症危機管理統括庁（昨年9月発足）や厚生労働省が想定されているが、他の「関係省庁」が実施する余地も残している（改定案1-1-3、2-3、3-1-3）PF事業者への削除要請も排除せず。
同案の「初動期」と「対応期」では、「偽・誤情報対策」として「国はSNS等のプラットフォーム事業者が行う取組に対して必要な要請や協力等を行う」と記された。この文言は「準備期」には入っていない。
ただ、政府行動計画改定案を担当している内閣感染症危機管理統括庁の職員は、筆者の問い合わせに対し「『これから初動期です』という宣言や手続きがなされるわけではない」と説明した。
「準備期」から「初動期」への移行は明確でなく、重なり合う面もあるとみられ、PF事業者への要請が常態的に行われる可能性もある。
同職員は「要請の内容は限定しておらず、『削除』の要請を行う可能性も排除されていない」と認めた。 実施主体は、統括庁、総務省、法務省、厚生労働省のほか、ここでも「関係省庁」と記され、どの行政機関も実施できる余地を残している（改定案2-3、3-1-3）。
政府行動計画改定案は、「偽・誤情報」について「いわゆるフェイクニュースや真偽不明の誤った情報等」と記しているだけで、明確な定義や判断基準を示しているわけではない。
政府は、改定案の閣議決定後にすみやかにガイドライン（現行版は2018年改定）も全面改定する方針で、そこでより具体的な対処方針が示される可能性がある。仮に、政府や関係機関、または委託された専門家等が「偽・誤情報」とみなしたものについて、PF事業者に削除や流通阻止等を要請することになれば、表現の自由への不当な制約になるおそれがある。偽情報問題に高まる関心 政府主導で情報統制リスクも。
偽・誤情報問題は世界的に関心が高まる一方、対処の仕方によっては表現の自由の制約や言論統制につながるリスクも指摘されている。
今年初め世界経済フォーラムが公表した「グローバルリスク報告書2024年版」は、偽情報問題を今後2年間の最大のリスクと指摘した上で、「国内でのプロパガンダや検閲のリスクも高まる」
「政府は『真実』と判断する内容に基づいて情報を統制する権限をますます強める可能性がある」と警鐘を鳴らした。 総務省の有識者会議などで偽情報問題への対応を検討した際は、基本的に政府は前に出ず、民間のファクトチェック活動などの自主的な取り組みに委ねる方針を示していた（報告書）。 ところが、コロナ禍で緊急事態宣言が繰り返される中、明文の法的根拠がないまま、官邸主導で、PF事業者などと協力し、偽情報対策を実施してきた（YouTubeブログ）。 厚労省も、民間業者や医療系インフルエンサーの協力も得て、偽情報
対策を行ってきたとみられるが、詳細は明らかになっていない（＝厚労省、偽情報対策の報告書2700頁超を不開示 ワクチン接種促進「世論形成」目的で3年間実施）
岸田首相、偽情報対策にたびたび言及。 コロナ禍が落ち着いた後も、岸田内閣は、法整備によらずに官邸主導の偽情報対策を模索している。
社会的関心の高まりもあり、岸田首相も自ら「偽・誤情報対策に正面から取り組みます」とXに投稿するなど、この問題に言及する頻度が増え、やや前のめりになっている。今月の国際会議では、韓国の総選挙を控えて偽情報の取り締まりや法整備を訴えた尹錫悦大統領と歩調をあわせ、国際連携に意欲を示した。
政府が感染症対策の名のもとに「偽・誤情報」のモニタリング（監視）を行う方針であることが、4月24日公表された「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」の改定案で明らかとなった。未知の感染症が発生したかどうかに関係なく、平時から「偽・誤情報」の監視を実施する。SNS等のプラットフォーム（PF）事業者に削除等の対処を要請することも想定している。
これまで、政府関係機関が「偽・誤情報」を監視し、PF事業者に対処を要請するための法的根拠はなかった。今回それを明記する政府行動計画は、新型インフルエンザ等対策特別措置法6条を根拠とする文書（法定計画）で、正式に決定されれば、政府・関係省庁が「偽・誤情報」の監視や対処要請を実施する法的根拠となりうる。国会の審議や承認は必須とされておらず、岸田内閣は6月中に閣議決定し、実施する方針だ。
罰則などの強制力はないが、対策の実施方法によっては表現・言論の自由に対する侵害や萎縮をもたらすおそれがある。
政府はコロナ禍の緊急事態宣言の時から、明文の法的根拠がないまま、PF事業者などと協力して偽情報対策を始めている。ただ、大手PR会社と取り組んできた偽情報対策の実施内容に関する情報公開を拒んでいる。
偽情報対策を進めるにあたり、実態把握や検証が可能になるよう、実施状況の透明化が求められる。
ペド現行犯をテレビで放映
カルディ島修道院で児童レイプと虐待が今も続いている
「被害者ケビン・オコネルさん（61歳、レイプされた当時10歳）は、島で3歳ほどの子供たちを含む子供たちの『産業虐待』を目撃したと主張している」
カルディはウェールズ沖の島で、カトリックの修道士たちのコミュニティが拠点を置いています。被害者たちは50年以上も前から名乗り出ていますが、何の対策も講じられていません。この事件は隠蔽され、隠蔽されています。
地元の人々は名乗り出ることを恐れている。ケビン・オコネルは、この事件を暴露し、ここで虐待を受けた多くの子供たちや、その他に何があったのか分からない人々に正義をもたらすために、残業しながら働いている。
マックス・ローウェンが、バチカンの地下トンネルが児童売買、人身御供、虐待、マインドコントロールなどに使われていたことを暴露したのを覚えています。
ここカルディ島では一体何が起こっているのでしょうか? 最近の記事: 2024年4月10日：英国の聖地で「小児性愛者」カトリックの修道士らが50人以上の子供を性的虐待したと男性が主張。
「ジミー・サヴィル」事件と同じくらいひどいスキャンダルで、新たな調査が開始された。
2024年4月10日：カルディ島の児童性的虐待に関する過去の調査が発表される
国際エネルギー機関（IEA）のビロル事務局長は、電気自動車が気候対策になると思っているなら考え直せと言っている
IEAは、エネルギー負債を返済するためには電気自動車で6万キロ走らなければならないと言っている
このナンセンスについてまず言わなければならないのは、電気自動車を動かすための電力は化石燃料から供給されることが大半だということ、電気自動車の製造のためのエネルギーも化石燃料からもたらされる
電気自動車が最も普及しているノルウェーのような国では補助金が非常に大きい IEAは、これは「金持ちの道楽だ」と主張している
言い換えれば、金持ちは電気自動車を買って優越感に浸れるということだ
でも、彼らはガレージにもう1台持ってる そして彼らは、電気自動車を買う余裕のない貧しい人々の犠牲の上に、すべての補助金を得ている、これが問題だ 電気自動車のバッテリーが上がると、交換に3万5,000～4万ドルかかる
年金生活者がバッテリーの交換に3万5,000ドル払うなんて想像できるか？ 修理工場への旅行は高くつきますね で、その交換したバッテリーはどうやって処分するんだろうね？
聖書
独り言
チェイサーズは、落花生がタダで食べ放題でした。そこらじゅう、殻が散らかりっぱなしです。ケニー マンスのカントリーソングを聴きながら、７upを飲みながら、ひたすら豆を食べながら、宮木さんとの会話も弾んでいた時…
視界に入るキャシーの様子が、気になりました。同席の男が、しつこく彼女に近づいているを見て、口説こうとしてるのが分かりました。彼女はその気がなく、迷惑そうな顔をしてました。
でも男はいかにもアメリカ人らしく、お構いなく押しの一手でした。酔ってたかも知れません。次第にケニーの渋い歌声に集中できなくなり、困りました。
「おい、たっちょ（宮木さん）あれ見ろよ。嫌がってるよな」
「そうだね」
「どうしたらいいかな…」
明らかに嫌がっているキャシーを、助けてあげたいのですが、正面から行くのもちょっと怖い。まあ男と女の事だしなぁ、彼女も一人で解決すべきだよなぁ、とも思いました。
それに日本から来た親友とのせっかくの時間だし、とかぐるぐる考えました。宮木さんと話しながらも、混乱してきました。そんな矢先、チャンスが訪れました。
男が席を立ち、トイレに消えて行きました。一瞬だけ躊躇しましたが、僕はキャシーの元に行きました。
「ヘイ、あいつ嫌な奴だよね。よかったら僕のテーブルに来ない？」
キャシーも一瞬だけ考えましたが、立ち上がり、僕のテーブルにジョインしました。
英語もまともに話せない、イケてない２人の日本人と一緒になるのも、抵抗があったのかも知れません。程なく、男が戻って来ました。
キャシーが僕のテーブルで、楽しそうに話している姿を見て、一瞬残念そうな顔を見せましたが、別のテーブルに行きました。大人しく諦めてくれてよかったです。キャシーとは拙い英語で世間話をしました。
「TGIFで働いてるの」
「何それ？」
「Thank God it’s Fridayっていうレストラン。知らない？」
そう言って、彼女は名刺を渡しました。
愛用品
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